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オファー面談で確認すべき5つのこと。後で後悔しないために油断するのは禁物です

オファー面談の概要とともに質問することや、注意しておきたいポイントを紹介!

オファー面談

転職活動がうまく進まないときは、何とか内定を取りたいと思いますよね。もちろん、内定をいただかないことには転職することは出来ないですが、内定がゴールではありません。

これからの長い間働くことになるため、雇用条件などをしっかりと確認する必要があります。実際に働き始めてから、給与や手当、労働環境が悪いことに気づくのでは元も子もありませんよね。

今回は、内定後におこなわれ、労働条件を確認するステップとなる「オファー面談」の概要や質問を紹介していきます。

オファー面談の内容とは?

面談というからには、企業が転職者の採用のためにおこなうものだと思ってしまいますが、そのタイミングは内定の後。つまり、採用することが決まった後におこなう面接なのです。

オファー面談は、企業によって以下のように違う呼ばれ方をされることもあります。

  • 処遇面談
  • 条件面談
  • 条件提示面談

内定がほぼ決まっている最終面談に続けて条件の確認をされるなど、必ずしも内定後に別途オファー面談という形で設定されない場合もあるので、企業によってそれぞれ違いがあると言えます。

それでは、「なぜ、オファー面談をやらない会社もあって。やる会社もあるんだろう」と思う人もいますよね。それはもう一度直接話をして、確かめたいことがあるからです。

そもそも、オファー面談の目的とは、企業側から給与を始めとした労働条件、入社後におこなってもらう業務内容を説明することで、双方の思い違いによるトラブルをなくし、入社の意思について再確認することです。

なので、企業はあらかじめ面談をする内容を決めています。それには一体どんなものがあるのか見ていきましょう

  • 配属部署の担当者との顔合わせ
  • 募集条件と少し異なる内容での採用の場合
  • 昇給についての話や、本人の年収希望額のすり合わせ

ここでは、内容に合わせた質問をするのがベストですが、自分が気になっていることはタイミングを見計らって、積極的に聞いてみましょう。

特に押さえておきたいポイント「どのように働いているか」と「評価制度」について

評価制度や働き方

給料や賞与などは入社時の契約書に書かれていますが、これは入社時のものであり、今後本人の能力や努力によって変動します。

せっかく入社して頑張っていこうとしているのに、実は昇給の見込みがほとんどなかったり、努力が企業の方向性と相違があったりすることによってなかなか評価されない…ということになってしまっては意味がありません。

そのため、評価制度や働き方については、人事などに前もって確認をしておきましょう。

評価制度について確認しておきたいこと

評価制度に関する内容の場合は下記の3点を意識して確認しましょう。

  • 評価の方法
  • 評価の頻度
  • 昇進の速度

評価の方法

多くの会社では年功序列のところも多く、年齢や勤続年数、能力などによって役職や給与などを決定しています。そのため、入社する企業ではどのようにして評価が行われているのかを把握し、企業の求める方向性で努力していくことが大切です。

評価制度を知ることは、今後の自分の、伸びしろをイメージするうえでも重要です。評価に必要な実績や資格などをよく理解しておくと、入社後に目的をもって働くことができるでしょう。

評価の頻度

評価がどのくらいの頻度で行われているのかを知っておくことも重要です。一般的には評価対象期間は半年に一度という企業が多いです。

上期下期の決算の関係であるためですが、企業によっては「随時」もしくは、「3ヵ月に1度」「毎月」というところもあります。

評価対象期間が短ければ短いほどモチベーションも上がります。そのためにも、自分がどのくらいの期間で評価されていくのかを確認しておき、「いつまでにどのくらいの地位に行くのか」をイメージしておくのもよいでしょう。

どのくらい成果を上げるとどのくらい昇進できるのか

どのような活躍をすれば成果となるのかを確認するために自分が配属される予定の部署で仕事をしている人から話を聞いてみるのもいいでしょう。

その人が普段どのような仕事をしているのかを質問し、まずはマネから始めてみるのもいいかもしれませんね。その上で「自分ならこうする」「こうすればもっとよくなるのではないか」など、自分なりのアレンジを加えることにより、大きな成果につながるかもしれません。

また同時に研修の内容や、教育体制の詳細についても確認しておくとその後の働くイメージがしやすいです。

働き方について確認しておきたいこと

どんな働き方をしているかを知るためには下記の3点を意識して確認しましょう。

  • 職場の雰囲気
  • 配属される部署の上司の働き方
  • 社員の距離感

職場の雰囲気

転職を考える人の一番の理由は人間関係と呼ばれるほど、職場の雰囲気はとても大切です。そのため、企業によっては内定者に職場見学をさせてくれるところもあります。その時に、他の社員の表情や動きに注目してみましょう。

仕事をしている時の雰囲気や雑談の有無、電話の頻度などチェックすべきとことはたくさんあります。働く場所を自分の目でしっかりと確認しておくことで、入社後に「こんなはずではなかった」というミスマッチを防ぎます。

配属される部署の上司の働き方

配属される先の上司の働き方にも注目です。よく「上司を見て、あんなふうになりたくない」と感じたらその会社はやめたほうがいい…なんて言葉を耳にしますが、正直、そんなことは入社前にはわかりませんよね。

そのため、上司に普段の勤務の様子を聞いてみるのがいいでしょう。「出社時間」「退社時間」「残業の有無」「休みは取れるのか」など現在の上司の働き方は将来の自分の働き方かもしれません。気になる点はしっかりチェックしておきましょう。

社員の距離感

一緒に働く社員との距離感もとても大切です。特に女性の場合「昼ご飯は毎日全員で行く」や「飲み会などが頻繁にある」という環境が辛いという人もいるでしょう。

仕事をスムーズにすすめるにあたり、他の社員との距離感は非常に大切です。前もって知ることによって、対策をするなど、心づもりをしておくことができます。

職場見学を同時に行っている場合があるので、現場を見られる良い機会なのでできるだけ活用しましょう。どんな働き方をしているかを肌で感じることで働くイメージをはっきりさせることができます。

評価制度と働き方から理解してほしいこと

会社内で評価されるようになるには、まず、会社にとっての「評価のポイント」を押さえることが大切です。自分ではどんなに努力をしているつもりでも、方向性が会社の求めるものを違えば、残念ながら評価には結び付きません。

最も簡単な方法は、評価されている人を観察してみることです。評価されている人は、仕事だけでなく、積極性や協調性など、仕事以外の部分でも高い評価を受けていることが多いのです。

そのため、どんな働き方をする人が評価される会社なのかを知ることが肝心です。

オファー面談で確認しておきたい忘れがちな4つのポイント

会社での評価や給料などについ注目してしまいがちですが、他にもチェックすべき点はたくさんあります。

せっかく直接聞ける機会なのですから、入社にあたって気になることがあれば、ポイント参考にしてクリアにしておきましょう。会社への不安を解消しておくことが、長く働くためのコツでもあります。

入社前にクリアにしておきたい4つのポイント

  • 給与や手当などの収入面
  • 交通費に上限
  • 残業の詳細
  • 福利厚生

給与や手当などの収入面

まず収入に関することは、しっかりと確認しましょう。収入を上げるための転職という人は多いはずですから、後で気づいて前の職場よりも年収が下がってしまったと後悔するはめにならないようにしましょう。

給与や賞与については誰もが気にするところだと思いますが、交通費や、家族手当てなどの会社特有の制度についても確認しておくことが重要です。

手当ての中には、営業手当てや出張手当てのように特定の職種にしかないもの、企業独自の制度による手当てもあります。

その企業で働いているうちは当たり前だと思っていた手当てや福利厚生が、後になって、あらゆる条件が必要で「形だけのものだった」と気づくことは良くあるので、事前に詳細を確認するようにしておきましょう。

交通費に上限について

1日で考えれば交通費はそれほど大きな金額にはなりませんが、通勤は毎日ですよね。3ヶ月や6ヶ月の定期を購入となれば数万円となることも珍しくないため、通勤費の支給があるかどうかは提示されている場合がほとんどでしょう。

しかし、「交通費支給あり」と一言書かれているだけでは、上限があるかどうか、通勤経路に制限があるかどうかが分からないので、その支給額や詳細をきちんと確認しましょう。

残業の詳細について

勤務時間の他に残業時間も非常に重要なポイントとなります。なぜならば、残業時間によって自分のライフスタイルは大きく変わってくる可能性があるからです。

単純に「月に何時間程度」というざっくりとしたものではなく、「残業の頻度」「一日あたりや週あたりの時間」「繁忙期と閑散期の違い」など細かく聞いておくことをおすすめします。

また、「残業があるのが当たり前」という考えから、見なし残業が給料に含まれていることもあります。併せて確認しておきましょう。

残業の外せないチェックポイントは3つ

  1. 頻度
  2. ピークや変化
  3. 支払い

①頻度。どれぐらいの頻度で残業があるのか

残業は毎日あるのか、それとも月の決まった時期だけなのか、どの程度残業があるのかを把握しておくことが大切です。忙しすぎて残業ばかり…という企業では、もしかしたら自分の体を壊してしまうかもしれません。

残業に対する捉え方は人によって様々です。自分にとって残業がどの程度許容できるかも考えておきましょう。

一日、週何時間くらい残業があるのか

一日や一週間当たりの残業時間を把握しておくことで、自分のプライベートとの兼ね合いもなんとなく予想がつくようになります。

また、自分の一ケ月あたりの報酬の予測することができるため、マネープランを立てやすいというメリットもあります。また残業代が出るのか、サービス残業となっていないかも確認しておきましょう。

②ピークや変化。繁忙期や閑散期でどはのくらい残業の変化があるのか

繁忙期と閑散期で残業時間にどの程度の差があるのかもポイントです。年間を通してどの程度残業があるのかを把握しておくと、生活とも両立しやすいため、仕事とプライベートを両立して働きたい人は必ずチェックしておきましょう。

③支払い。残業時間の計算方法と残業代の上限

企業によって定時として決まっている勤務時間があると思いますが、その時間を超えて仕事をした場合、残業時間はどのように計算されているでしょうか。

定時を超えた時間については1分単位で残業時間として計算されるのであれば、働いた全ての時間に対して残業代が支払われることになりますが、そのような企業は少ないです。

一般的には、15分単位、30分単位でそれ以下の時間については切り捨てて計算されることが多いのではないでしょうか。

残業のカウント方法は企業によって大きく変わる

なかには「1時間未満については残業として計算されない」という企業もあります。月の出勤が20日間だとして、毎日50分残らないと終わらない仕事量の場合、月に16時間以上もただ働きしていることになってしまいます。

基本給がその分だけ増えているのであれば問題ありませんが、そうでなければ損した気持ちになりますよね。

また、最近はみなし残業のように一定数の残業時間を給与に含んだかたちで支給する企業もあります。何分単位で残業時間が計算されるか以外にも以下のものがあります。

  • 残業時間がみなし分よりも少なくても支給されるのか
  • みなし分よりも残業時間が多い月が続くことがあるのか

福利厚生に関する質問について

転職にあたり、福利厚生は重要なポイントです。そのため、社会保険や年金などは当然ですが、企業独自の福利厚生についても把握しておくとよいでしょう。

例えば、「家族手当」「通勤手当」「住宅手当」などが上乗せされるため、収入に大きな差が出てきます。そのため、福利厚生は企業を選ぶ上で非常に重要です。

有給休暇の取得率

有休は正社員であれば取得できるものですが、会社によっては、「仕事が忙しすぎて取得できない」「なんとなく取りづらい職場」というところもあります。休みを取ることは自身を一時的に仕事から解放し、リフレッシュするためにも非常に大切です。

そのため、「有休は希望すれば取れるのか」「取得を避けてほしい忙しい時期はいつか」などをあらかじめ確認しておくことによって、プライベートとのバランスもとりやすくなります。

産休・育休の有無や期間

産休や育休などは、企業によってはまだまだ浸透していないところもあります。そのため、「取得できるのは知っているけれど、実績がない」といて嫌がる企業もなくはないのです。

そのため、現産休や育休の過去の取得実績、どう考えているかなどを聞いておくのがよいでしょう。特に女性の場合は、在は予定はなくても将来必要になってくる可能性があります。しっかりとチェックしておきましょう。

介護休業などの取得状況

こちらもまだまだ浸透していないような印象ですが、家族の介護を行うために介護休暇を取得することができます。そのため、将来的に必要となる可能性がある場合に備えて、前もって聞いておくとよいでしょう。介護休暇中の給与などについては法的に特に定めはないので、そのあたりも確認をしておくと、いざというときにも安心です。

家庭環境など何らかの事情があるときは事前にその点も含めて、伝えておきましょう。

オファー面談を行う企業はどのくらい?

転職サイトのリクナビNEXTが行った調査によると、オファー面談(条件面談)を行っている企業は全体の3割ほどとなっています。また、「場合によって行う」と答えた企業も合わせると、実に8割の企業がオファー面談を行っているのです。

条件面談

※参照:条件面談 リクナビNEXT

内定前後にあらかじめ面談を行っておき、お互いの希望を確認し合うことによって、入社時のミスマッチやトラブルを防ぐことのできる重要な機会です。

万が一、企業の求める人材よりも応募者の能力が上回っていたり、逆にスキル不足であった場合、「こんなはずではなかった」と後悔することになります。

気になることはトコトン質問し、疑問や不安を解消してから入社の判断をしましょう。

注意しておきたい準備や服装

オファー面接を受けるときには、ある程度自分の質問や希望を企業に伝えておくとスムーズです。就職するにあたり、企業の体勢などでわからないこともあるでしょう。

その場で担当者に聞いてみるのもいいですが、担当者でも調べなければわからないことがあります。その場で調べていれは、時間のロスにもなりますし、手間をかけてしまいます。質問したい内容は前もって伝えておくと、担当者も回答を用意しやすいでしょう。

服装

通常のこれまで使ってきたスーツを着用していきましょう。ネクタイくらいは明るい色に変えてイメージを変えても良いですが、内定をもらったからといって私服でオファー面談にいったり、横柄な態度や言葉使いになったりして良いというわけではありません。あくまで、今までと同じようにスーツで臨みましょう。

採用面談では、少しでも自分を良く見せようと緊張することもあるでしょうが、オファー面談ではその必要はありません。肩の力を抜き、リラックスして会話を楽しみましょう。

オファー面談の際に職場見学や同じ部署の社員に合ってみたい場合も、前もって希望を伝えておきましょう。
当日では時間の都合がつかなかったり、不在であったりと、せっかくの機会を逃してしまう可能性があります。

内定後の条件変更の申し出について

内定後にオファー面接を行う場合は「入社予定日」「年収額(給与)」「配属部署」については内定通知書に記載されていることが多く、会社としても予定として組んでしまっているため、変更を希望できない可能性が高いです。

もし、年収や配属先の部署などに納得してはいるものの、入社後の不安などが大きい場合は、遠慮なく会社に聞いてみましょう。

新しい環境で働くことはとても不安なことで、企業もそれを理解しているはずです。そのため、同僚となる社員や上司との面談の機会を設けてもらえたり、会社見学をさせてくれたると何かしらの対応を考えてくれるでしょう。

年収交渉をオファー面談でしてもいい?

オファー面談は、基本的には企業に給料交渉をする場ではありません。あくまでも、企業と採用予定者との間に誤解がないようにし、どのくらい入社について前向きであるかを推し量る場でもあります。

そのため、オファー面接では企業と積極的にコミュニケーションをとり、自分をアピールしましょう。

条件を確認する時間があれば給料交渉も可能

しかし、オファー面接のときに条件を確認する時間があれば給料交渉を行ってもよいでしょう。交渉の時は、自分の希望を押し通そうとするのではなく、条件に優先順位をつけ、根拠に基づいた交渉を行うとなお良いです。

年収交渉をしたい場合は、最低限譲れない額を伝え、その理由を論理的に説明する必要があります。根拠がない「年収をもう少し上げてほしい」はあなたに対しての評価が下がる可能性があります。

もし、条件を上げてもらう場合は、「御社で○○をして、○○の貢献ができる。だからこの年収を希望する」といったように自分の価値を提示しましょう。
そして、希望額の2種類を伝えることで企業側も検討がしやすくなります。

話を切り出すタイミングはあるの?

給料交渉などは切り出すタイミングによって相手に与える印象も変わってきます。給料交渉が可能かどうかは、企業の性質によってかなり差が出てきます。

そのため、企業研究を十分に行ったうえで切り出すタイミングを見極めましょう。切り出すタイミングは話が一通り終わった最後に切り出すのがベストです。

「質問はありますか?」と聞かれたときなどがよいでしょう。また、オファー面談が給料交渉の場になることが分かっている場合は、先方から話があるまでは話題にしないようが無難です。

相手から「年収の希望はありますか?」と聞かれたらチャンスです。いきなり「○○万円です」と言わず、「○○の成果を出したいと思っています」や「○○の資格があるので〇〇のような貢献ができます」と前置きしたうえで、年収を伝えましょう。

オファー面談まとめ

オファー面接は時間や内容が決められていることも多く、全ての質問をするのは難しいでしょう。そのため、効率よくこなすために質問に優先順位をつけておくのがおすすめです。「絶対聞くこと」「余裕があれば聞くこと」にジャンル分けし、自分なりにまとめるとスムーズです。

質問が多すぎる場合や、「こんなこと聞いて大丈夫かな?」と不安な質問はエージェントに相談してみるとアドバイスがもらえるでしょう。

→確実に条件交渉がしたいなら転職エージェントに頼るべき