リストラ後に転職するのは不利？リストラが原因でも転職を有利にすすめる方法を解説

リストラされた後に転職を進める場合、

「不利になるのかどうか知りたい」
「大体リストラされた人間を雇いたいと思う会社ってあるの？」

と不安に思っている方も中にはいるはずです。

会社の都合、あるいは自己都合によって職を失ってしまったら、「前よりも待遇のいいところで働きたい」と気軽には言ってられない状況ですよね。

今回は、そのような方のために

などを紹介します。

この記事を読むことで、リストラ後でも転職を成功させる秘訣がわかるようになるので、ぜひご参考下さい。

一般的なリストラとは？

リストラと聞くと多くの人が、会社をクビになる、解雇されるといったイメージを持っているかと思いますが、もともとの意味は少し違っています。

リストラは、リストラクチャリング（Restructuring）の略で再構築や再配置を意味します。

企業が経営をおこなっていくうえで必要となる人材、設備、資金などは限りがあるため、必要に応じて人材配置や事業ごとの投資を調整しなければなりません。

調整の中には、需要が減った製品を生産している工場を閉鎖することもあり、それに伴い人材の再配置もおこないます。

別の工場などへの配置転換で吸収しきれない場合には、従業員数を減らすといった行為が含まれるわけです。

現在では、人材の削減だけを指してと使われることが多くなっています。

リストラで転職するのは不利になる？

結論、なりません。

リストラと言うと聞こえが悪いかもしれませんが、今や経済大国の中国やアメリカではごく当たり前にやっているのです。

日本が遅れていると思って堂々としていてください。

後述の「リストラの方法は2種類ある」で説明していますが、リストラには

があり、ほとんどが会社都合によるものです。

業績不振や事業縮小によるリストラは、会社の経営陣の問題のほうが大きく、従業員レベルでは防ぎようがありません。

そのことについては転職先の採用担当者もわかっていて、「リストラされる＝個人の能力が低い」とは評価されないので安心して下さい。

本人の能力や勤務態度に問題がある場合は要注意

ただし、本人のスキルや能力、勤務態度に問題があって、会社から退職推奨されて辞めた場合は要注意です。

もし心当たりがあっても、採用担当者に「リストラされたのは自分の能力が低いせいで…」と伝えるのはNGです。

「あなた自身に問題があったのでは？」と採用担当者に勘ぐられてしまうと不採用になってしまいます。

必ず「会社都合で退職しました」という伝え方をしてください。

リストラ通告されたらするべき3つのこと

これからずっとその会社で働いていくつもりだったのに、突然言い渡されることもあるのがリストラです。

それは大企業であっても例外ではなく、いつ誰に降りかかっても不思議ではありません。

ではもし自分がリストラを通告されたらどうするべきか、その注意点3つを紹介します。

１．リストラの内容が不当ではないか確認する

まずはそのリストラが正当なものであるかどうかを確認しましょう。

組織と個人、雇う側と雇われる側という関係を意識すると、どうしてもリストラされる側は不利な気持ちになりがちです。

そして自分の必要性を会社に示せなかったのだからしょうがない。諦めて受け入れるしかないと考えてしまう人も少なくありません。

しかし整理解雇の基準は法律によって定められており、例えば

などに該当する場合は不当とされることもあり、そうしたケースではリストラの取り消しを要求したり、訴えることも可能です。

もしも思い当たるふしがあるならば、弁護士や労働基準監督署などに相談してみましょう。

２．「自己都合退職」か「会社都合退職」かを確認する

会社を退職になる場合、意思の所在によって「自己都合退職」と「会社都合退職」の二つに分類することができます。

文字が示す通り、

で、リストラは後者にあたります。

どちらにせよ退職するのだから同じと思われるかもしれませんが、「自己都合」の場合は失業保険が三か月後からの支給になり期間も短く実質損をします。

「会社都合」は失業保険の支給が早くて期間も長めになるなど大きな違いがあります。

仕事を失うということは収入がなくなるということなので、失業保険はとても重要です。

会社によっては支出を抑えるために、退職届を出させるなど本来リストラであるはずのものを「自己都合」として処理しようとすることもあります。

きちんと「会社都合」になっているかどうか確認するようにしましょう。

３．すぐに転職エージェントへ登録する

そしてリストラされてしまった場合、いつまでも収入がないまま過ごしているわけにはいかない方も多いでしょう。

早めに次の仕事を探したいならば、転職エージェントの利用がおすすめです。

もしも転職が初めてであっても、専門のアドバイザーが本人の志望する職種や適性、面接対策や条件交渉などあらゆる面でサポートしてくれるので、場合によっては前の会社よりも好条件で就職できることもあります。

詳しくはこの記事後半の「リストラされたら転職エージェントのサポートを受けるべき」でも解説しているので、あわせて読んでみてくださいね。

リストラの方法は2種類ある

リストラというと、会社から強制的に解雇されるケースがイメージされますが、世間的にはもう少し広い意味で使われることもあります。

会社の規模が大きく労働組合がしっかりしていると、経営状況が悪いからという理由だけでの解雇は認められないことが多いです。

その場合、従業員の削減をおこなうために取られるいくつかの方法を紹介します。

１．希望退職者（早期退職者）を募る方法

「退職金をたんまり差し上げるので退職したい人はいませんか？と優遇措置を社内で発表して退職を希望する人を募集する方法です。

無条件で「辞めたい人は手を挙げて」と言われても辞める人はほぼいないため、退職金の割増などを条件として募集することが一般的です。

この方法のデメリットは、優秀な人材が辞めるリスクが高いということです。

人材削減をしなければいけないほど経営状況が悪いのであれば、割増の退職金をもらってさっさと転職してしまおうと考えるためです。

反対に転職が難しいような従業員は、希望せずに会社にしがみつくことになります。

そのため、全ての従業員から希望者を募るのではなく、対象者を選んだうえで希望退職の打診をおこなうということもあるようです。

２．退職推奨、自主退職を促す方法

もう1つは、会社から従業員へ

「あなたは他所へ行ったほうが活躍できると思うから辞めてくれないか？」
「このままでは活躍できる場所がないから、あなたのためにも辞めたほうがいいのではないか？」

と伝えて、会社側と従業員が双方話し合って合意の上で退職を勧める方法です。

また、違法行為に該当する恐れもあるのですが、次のような配置転換等を行うことで自分から辞めてもらおうとすることも実際に行われているようです。

例えば、上記のような極端なものであれば、不当な配置転換であることが証明しやすいですが、「少し嫌な職種への異動を命じられた」程度の場合はどうでしょうか。

どこの企業であっても定期的に配置転換はあります。

ある職種の人材が不足すれば、技術から営業、営業から企画へといった配置転換もあるでしょう。

企業側としては、辞めると言いだすのを期待していることもあるかもしれませんが、違法とまでは呼べない程度のことが多いのです。

リストラされる主な原因

今までの事業がうまく立ち行かなくなり、業績悪化への対策としてリストラがおこなわれることがほとんどです。

主な原因には次の５つが挙げられます。

では、これらの原因について具体的に解説していきます。

１．工場の閉鎖等事業の縮小

イメージしやすい例として、工場の閉鎖が挙げられます。

新しい製品を発売し、需要が拡大しているときは、工場を新設、あるいは増設することで生産量を増やし、売り上げを伸ばしていきます。

しかし、いつまでも需要が拡大を続けるわけではありません。

市場の変化によって需要が大きく減ることもありますし、需要は減らなかったとしても他社との競合によってシェアを落とすこともあります。

生産量が減らすことになれば、必要になる工場も少なくてすみます。

工場閉鎖から従業員過多によるリストラ

工場では、製造ラインで働く人を含めて多くの人が働いています。

閉鎖になった工場の人材全てを別の工場などで受け入れられない場合には、リストラという手段を取らざるをえない場合があります。

人件費というのは企業の支出において大きな割合を占めるため、工場の閉鎖などがなくても従業員を削減することで経営の改善を図ることもあります。

２．外国人労働者雇用による人件費の削減

日本人の人件費は、中国を含むアジア諸国と比べればまだまだ高いのが実情です。

もし、全く同じだけの仕事をしてくれる人が2人いたとしたら、人件費が安く済むほうを雇いたくなりますよね。

もちろん、突然自分が今いる職場に外国人労働者がたくさんやってきてリストラされるということは少ないと思います。

しかし、開発や生産の拠点自体を海外に移すということはあるでしょう。

実際に中国やアジア諸国へ工場を移すということは以前からおこなわれています。

生産拠点を移すとなれば大きな投資も必要ですが、今後テレワークなどによって、場所にとらわれない働き方ができる職種が増えれば、海外への開発拠点の変化もより一層進んでいくでしょう。

３．業績が良くてもリストラはおこなわれる黒字のリストラについて

業績が良く、黒字を出し続けていれば、リストラがおこなわれることは少ないのは事実です。

これは1つの企業内であっても同じことです。

企業の中で黒字の部署と赤字の部署があったとして、自分が黒字の部署に属していたとするとリストラに対する危機感は低くなりますよね。

赤字が続いて経営が危うくなったときにだけリストラがおこなわれるのであれば、黒字の部署は危機感を持つ必要は全く無いのですが、業績が良くてもリストラがおこなわれることはあります。

1つの事業が成功するまでの流れとしては、

というサイクルになります。

成功した事業であっても、そのまま続けただけではいずれ赤字になってしまう確率が高いわけです。

それを解決するために対策を練るわけですが、赤字になってからしか対応できないというわけではありません。

黒字のリストラは経営としては理にかなった手段

反対に、黒字のうちに対応をおこなうほうが上手な経営だと言えるかもしれません。

今は黒字だとしても競争が激しくなっていくことが分かっているのであれば、将来伸びそうな事業にシフトしていくことも必要でしょう。

黒字幅が拡大しているうちはまだまだ伸びる分野だと言えますが、黒字だったとしても前期に比べて減収や減益が続いているような場合などが当てはまる例と言えます。

また、すでに紹介した外国人労働者による人件費の違いによるリストラもそうであるように、今が赤字でなかったとしても、より良くなる方法があるのであれば率先しておこなうという企業もあります。

４．AIなどによる業務の変化

産業革命によって機械が登場したときに、職人たちの仕事が奪われてしまうという問題がありました。

今まで1つずつ手作りしていたものが大量に作れるようになることで価格が下がるということは、購入する側にとってはいいことですが、仕事としている側にとっては大変です。

それと同様な問題が近年騒がれています。

AI（人工知能）の進歩によって、多くの職が奪われるのではないかということです。

といった様々な予測が発表されているのを聞いたことがあるのではないでしょうか。

どのような職業は残るかといった議論もされており、自分の職がその中に入っているからといって安心は出来ません。

今の職を失う人がいるということは、残る職業に転職するという人もいるわけですから競争が激しくなることは当然あるでしょう。

また、現在までのAIの進歩をもとに予測しているわけですから、今後の研究によってはより多くの職業がAIで代替可能となる可能性は十分にあるはずです。

そもそもAIによって仕事が奪われるかもしれないという話自体、10年ほど前まではほとんど言われていませんでしたよね。

５．バブル入社組

事業の方針転換や、AIなどの新しい技術による業務の変化などによって影響を受ける可能性が高いのがバブル入社組の人たちです。

バブル期である1990年前後に入社した人を指すのですが、景気がよかったためにその数年で採用された人数は多く、企業の中でも大きな割合を占めています。

同期入社が多く出世競争も激しかったために、切磋琢磨することで優秀な人材が多く生まれてることも事実ですが、“仕事のできない人”も少なくありません。

フジテレビでも“満50歳以上勤続10年以上の従業員”、いわゆる「バブル入社組の早期希望退職者募集」を発表しています。

参照：フジ・メディア・ホールディングス – 有価証券報告書

景気が良かったためにうまくいっていたような仕事のやり方に固執しているような場合で、「俺たちの時代はこうやって仕事をうまく回してきた」といった古い考え方を押し付けてくる人が、身近にも1人くらいはいるのではないでしょうか。

そのような人たちは年齢的にも50歳前後になっているため給与も安くはありません。

そして、事業の変化への対応は長年の経験が足かせになることもありますし、AIなどの最新技術への対応となれば若い年齢と比べて不利だと言わざるをえません。

そのため、リストラの候補としてバブル入社組があがることが多いのです。

リストラが行われやすいタイミング

リストラが行われやすいタイミングは以下2つがあります。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

１．期末や期初

これは期ごとに経営状態をまとめたり、次の期の予算が作成されるため、その予算を実現するための施策として、組織の構造改革も含まれるからです。

年度の切り替わりだけでなく、半期や四半期などの切り替わりも同様にリストラの多いタイミングだと言えるでしょう。

２．株主総会の前後

業績が悪ければ、経営陣は株主から批判を受けることも多くなります。

批判に対して「ごめんなさい」では済まされないため、どうやってその状況を改善するかが求められます。

その改善策として、リストラによって人件費などの削減を挙げるのはよくある話です。

リストラされない人材になるための対策

突然のリストラは、従業員にとって不可抗力で仕方がない側面もありますが、普段からリストラにあわないために次のような工夫や努力はしておきたいところです。

企業は事業を縮小するために人員削減する場合でも、優秀な人材は残しておきたいですよね。

企業の中でその分野においての第一人者ともなればなおのことで、リストラの候補としてあがるのも最後になるはずです。

業務に関連する技術、とくに今後必要となる技術についての見識を持っておけば、引き続き他の部署や会社、起業した時に活躍できる可能性が高いはずです。

もしリストラ対象となったらまずはキャリアの棚卸しをしてみよう

いずれにしても、まずは自分の現状を知り、強みや弱みは何かを考え、今後どのようにキャリアを築いていくかを見つけることが重要です。

自分のキャリアについて棚卸しが出来ていれば、その後の展望も見えてきます。

実力不足だと認識できれば、今のままのやり方で仕事を続けるだけではいけないことが分かります。

具体的には、仕事の幅を広げる、資格を取るといった改善策を取ることが出来ます。

反対に、同業種の中でも優れた実績を築けているのであれば、よりよい待遇を目指して転職する際の自信となるでしょうし、そのまま会社に残って出世を目指すという選択肢も取れます。

どちらを選択するかは、現状での待遇だけではなく、会社の将来性や業界の動向を踏まえて慎重に選ぶようにしましょう。

出世できそうであっても、会社の経営が傾いていたり、業界の将来に不安がある場合は、早い段階で転職を選ぶべきかもしれませんよね。

キャリアの棚卸しは、自分一人でも不可能ではありませんが、転職エージェントなどを活用することでリストラに対する備えを行ってみるのも有効な方法です。

リストラされたら転職エージェントのサポートを受けるべき

リストラされたからといって人生が終わったかのように絶望する必要はありません。

雇用保険に入っていれば、失業手当の給付期間中に次の仕事を見つければよいのです。

多くは職安に行くという人も多いかもしれません。

しかし、是非転職エージェントを使ってみてください。

あなたの転職活動を強力にサポートしてくれます。

あなたの経歴とスキル・能力を判定し、その能力を生かせる職場を探して紹介してくれます。

もちろん、年収アップする求人案件を紹介してくれることもあります。

リストラされたら後に登録をおすすめする転職エージェント4選

リストラ後に登録するのに最適な転職エージェントを紹介します。

以下4つのエージェントなら、実績もサポート力も抜群なので自信を持っておすすめできます。

1. リクルートエージェント

『リクルートエージェント』は業界最高峰の求人数を誇ります。

その数は実に40万件ほど。

膨大な求人案件の中からあなたに合うベストな企業求人を紹介してくれます。

そして特徴的なのが非公開求人も多いということです。

リクルートエージェントでは一般に公開されているわけではないハイクラスな求人も多く取扱っています。

半数近くは非公開求人であり、そんな中でもリクルートエージェントでしか紹介されることがないような独占求人も多くあります。

独占求人によって競争率も下がり、採用されやすい特徴があるわけです。

リクルートエージェント公式サイト：https://r-agent.com/

⇒リクルートエージェントの口コミ・評判を見る

2. doda

『doda』は、パーソルキャリアが運営する国内大手の転職エージェントです。

大手転職エージェントの提案力・求人数を武器に、利用者に高品質なサービスを提供しています。

提案力は業界トップクラスで、利用者からの評判も高く、すべての担当者に相当以上の力量があるので転職成功率が高いと評価されています。

職務経歴書・面接対策・キャリアパスの提案などの実践的なサポートが素晴らしいと評判です。

他のエージェントと比較して、親身になって相談に乗ってくれる担当者が多いのが特徴です。

他のエージェントの担当者との相性が合わなかったり、希望に沿う提案をもらえない場合もあるので、必ず登録しましょう。

doda公式サイト：http://doda.jp/

⇒dodaの口コミ・評判を見る

3. パソナキャリア

徹底したサポート体制が魅力の『パソナキャリア』、転職が初めてでもフォロー体制が整っているため安心です。

転職希望者に寄り添い、転職成功のためのサポート体制が抜群に良いことも高く評価されています。

具体的にパソナキャリアで転職を成功させた人たちから、下記のような明るい口コミがたくさんありました。

『リクルートエージェント』や『doda』は業界トップクラスの求人数がある大手です。

この2社よりは劣りますが、手厚いフォロー体制の評価は高いです。

メインでリクルートエージェントやdodaを使い、サブでパソナキャリアを併用するのは賢いやり方です。

こうした使い方をすることで転職活動を効率的にしてくれます。

パソナキャリア公式サイト：http://www.pasonacareer.jp/

⇒パソナキャリアの口コミ・評判を見る

4. JACリクルートメント

ハイクラス求人に特化したJACリクルートメントを活用した方の多くは、次のようなポジティブな感想を残し転職先へ飛び立っていきます。

「しっかりと腰を据えて今後のキャリアを考えることができた」
「自分では見つけることの出来なかった案件のオファーをもらうことが出来た」

JACリクルートメントを利用して転職活動を成功させることが出来る秘訣は、一人ひとりに寄り添ったコンサルタントの存在とJAC独占求人の数の多さにあります。

ハイクラス・グローバル人材に強みを持っているので、30～50代で生涯のキャリア形成を考える世代にはうってつけの転職エージェントだと言えるでしょう。

JACリクルートメント公式サイト：http://www.jac-recruitment.jp/

⇒JACリクルートメントの口コミ・評判を見る

【例文あり】リストラ後の転職面接で伝えるべき退職理由と志望動機

リストラされてしまうとショックを受けて、自分は使えない人間なのだと自信を失う人もいるでしょう。

ですが業績不振の会社によるリストラは、連日当たり前のように行われています。

面接官もそれを理解していて、不利にならない場合も多いのです。

では実際、どこに気をつけてアピールすれば良いかを解説します。

退職理由の伝え方

履歴書には「会社都合による退職」と記載すれば良いでしょう。

長々と書いても言い訳に受け取られて読み流されることがあり、詳細は面接で伝えれば問題ありません。

面接ではリストラされたことを隠さないようにしましょう。

自己都合で辞めた場合より、評価してくれる場合もあります。

採用担当者には、次のような形で伝えましょう。

何より大事なのは堂々としていることです。

曖昧な態度は自信のなさと受け取られてしまいます。

その上で、理由は会社の業績不振であり、自分はこのような努力をしたが及ばなかったということを伝えれば好印象になります。

志望動機の伝え方

リストラされて、次の職を求めているというのは伝えられたわけですが、新卒時の面接と同じで「どこでも良かった」と受け取られてしまうのは避けましょう。

「リストラされた経験を御社で活かすことができる」
「心の底から貢献したいと思っている」

ということをアピールしましょう。

関わりの薄い仕事に志望しているのだとしても、全く前職と関係ないという立場を取るよりは、何らかの繋がりを主張した方が良いです。

新たな一歩でありながら、使えるノウハウがあることを伝えましょう。

まとめ

以上、リストラされて転職するのは不利かどうかをテーマに解説しました。

最後にもう一度、リストラ後の転職についておさらいすべきポイントは、

などです。

「リストラされたけど転職活動を有利に進めたい」
「転職先は妥協せずに選びたい」

という方は、この記事にもあるように転職エージェントの強力なサポートを受けてみてください。

そうすれば次の転職先選びで失敗することはまずないでしょう。

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