在宅復帰率は重要なポイントの1つ。在宅復帰率を算出する計算式と、要件である退院先は？

将来ご自身が介護を受ける事をお考えになった事はありますか？皆様は、各種疾病の急性期を脱した時に、施設で暮らしたいと思いますか？

そこで同じような考えをお持ちの方にご紹介したいのが在宅復帰率という指標です。

在宅復帰率とは

将来自分が介護を受ける場面を想像した事が無い方は想像してみる事をお勧めします。理由は単純明快で、介護に関する話が他人事ではなく自分の事のように感じられ一気に関心度が上がるのと、いざなってからではなく、なる前に考えを持っておくことで、後悔せずに済むからです。

在宅復帰率は在宅復帰を果たした人の割合が分かる為、その病院や介護施設の在宅復帰に関する質を知る上で重要な１つの指標です。

在宅復帰率の計算式

上記計算の対象

・算定日を含む６ヵ月間の退所者

上記計算の対象外

・施設内でお亡くなりになった方
・他の病棟へ移った方(※医療施設の場合に限り)

在宅復帰率を下げない退院先

在宅復帰率を下げない退院先としては、下記があげられます。

入院医療の場合

「※１,２」について

７対１入院基本料の算定に関してのみです。地域包括ケア病棟入院料の場合は、この２つは含まれません。

「※３,４」について

在宅復帰機能強化加算の届出をしている事が条件

介護老人保健施設の場合

例えば、有料老人ホーム、認知症対応型共同生活介護事業所、ケアハウス、高齢者専用賃貸住宅等です。要するに介護老人福祉施設や別の介護老人保健施設、介護療養型医療施設等の施設サービス以外という事ですね。

在宅復帰率を下げない為に介護士ができる事

在宅復帰率を下げないために介護士ができる事をお伝えします。

まず固定概念を捨てること

「出来ない」「無理」「そんなこと言ったって…」こういった考えを捨てなければ、在宅復帰を果たせる可能性を潰します。生活リハビリをどのように捉えているかということは、在宅復帰率には如実に表れてきます。

特浴の場合は、ストレッチャーの上で洗身されそのまま浴槽にストレッチャーのまま浸かり、出る時もストレッチャーで出て服を着せられフロアに戻っていきます。つまり、本人が入浴に関して何も行っていない状況なのです。ここには下記の方な問題点が発生します。

対して一般浴の場合、自分または介助を受けながら浴場内の椅子に移乗し洗身して、浴槽にも出入りしなければなりません。この行為が出来るのと出来ないのとでは、在宅復帰の道が近づくか遠のくかは雲泥の差です。

筋力が無いからというのもよく聞かれる声ですが、お湯を張っている浴槽内では、介護士が浴槽内に足を入れ前から支えながら浮力を利用すれば筋力が無い人でも出やすいです。この方法で実際に特浴から一般浴に移行した人を2人ですが知っています。

この例のように目の前の事全てに関してそれをリハビリとして活用できないか検討する事で在宅復帰を果たしやすいようにもっていけるかどうかが掛かっています。

ベッド回転率とは？

在宅復帰率はその施設を退所した人の内病院や施設以外の場所に退所した人の割合を示すものです。もう1つの大事な指標がベッド回転率です。文字で書くと少し分かりにくいかもしれませんが、その計算式を載せます。

直近3ヶ月の新規入所者数と退所者数（死亡退所を含む）を足して2で割った出た数字Ａを直近3カ月の入所者の在所日数で割り出た数字をＢとします。直近3ヶ月の入所者延日数をＢで割ると平均在所日数Ｃが出ます。30.4をＣで割った後100を掛けて出た数字Ｄがベッド回転率Ｄ％です。

在宅復帰強化加算等はベッドの回転率も要件等で一度気にされてみても良いカモ。自分の勤める施設のベッド回転率はどの位なのか知る事で感じる事もあるでしょうから。

在宅療養支援機能

介護老人保健施設の場合は、もう1つ要件があり、在宅療養支援機能と言います。

これは、介護老人保健施設の従業員が退所した人の居宅を訪れるか、指定居宅介護事業所等から情報を提供してもらい、在宅生活が1月以上に渡って継続している、又はその見込みである事を確認・記録を退所日から30日以内に行う事が必要です。

介護老人保健施設の場合は判断基準がもう１つ！

医療機関ではなく、介護老人保健施設の場合ですと、評価基準がもう1つあります。

「在宅復帰強化型、又は在宅復帰・在宅療養支援機能加算の算定をしているかどうか」です。在宅復帰率が其々５割と３割という高い在宅復帰率に加えてベッドの回転率が１割と５分という在宅復帰率以外にも回転を促す要件が付けられているのに算定しているという事は、在宅復帰に関して質が良いと客観的判断を下す基準になるからです。

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