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油断するのはまだ早い!?後で後悔しないためにオファー面談で確認すべきこと!

オファー面談の概要とともに注意しておきたいポイントを紹介!

オファー面談

転職活動がうまく進まないときは、何とか内定を取りたいと思いますよね。もちろん、内定をいただかないことには転職することは出来ないため、目指すことに問題はありません。しかし、内定がゴールではありませんよね。

これからの長い間働くことになるため、雇用条件などをしっかりと確認する必要があります。実際に働き始めてから、給与や手当、労働環境が悪いことに気づくのでは元も子もありませんよね。

今回は、内定後におこなわれ、労働条件を確認するステップとなる””オファー面談””の概要や注意しておきたいポイントを紹介します。

新卒の就活にはない?オファー面談は転職特有のもの

転職を始めて経験する人は、これまでにオファー面談という単語を聞く機会はなかったでしょう。では、何のためにおこなわれるのでしょうか。

オファー面談とは?

面談というからには、企業が転職者の採用のためにおこなうものだと想像できますよね。たしかに企業側と転職者の間でおこなわれるのですが、そのタイミングは内定の後です。つまり、採用することが決まった後におこなうことになります。

オファー面談の目的は、企業側から給与を始めとした労働条件、入社後におこなってもらう業務内容を説明することで、入社の意思について再確認することです。また、転職者にとっても、採用面談の中では聞けなかったことや、不安に思っていることを確認することができる場でもあります。

オファー面談は、企業によって

  • 処遇面談
  • 条件面談
  • 条件提示面談

のように呼ばれることもあります。また、内定がほぼ決まっている最終面談に続けて条件の確認をされるなど、必ずしも内定後に別途オファー面談というかたちで設定されない場合もあるかもしれません。

採用面談では、少しでも自分を良く見せようと緊張することもあるでしょうが、オファー面談ではその必要はありません。企業としても採用活動には費用がかかっているわけですから、内定を出したからには入社してもらいたいわけです。そのため、条件の確認をおこなったうえで、「うちに入社してもらえますか?」と、企業側からお願いされる場だとも言えます。

もちろん、これまでスーツで行っていた面接を突然私服で行ったり、横柄な態度や言葉使いになっていいというわけではありませんが、リラックスして臨み、疑問点や不安を解消することが重要です。

転職で初めて経験することになるので準備もしっかりと

採用面談についてはほとんどの人が経験があるのではないでしょうか。新卒採用のときは学生時代の経験についてだったのに対して、転職では職務経験や実績というように、聞かれる内容は大きく変わりますが、面談の雰囲気について大きな違いは無いでしょう。

しかし、オファー面談のようなものを新卒採用のときに経験したという人はごく僅かでしょう。新卒採用では、給与などの基本情報については一律のため就職サイトなどに掲載されており、個別に交渉することがありませんよね。また、業務内容についても入社時点でははっきりと決まっておらず、研修を経て配属が決まることが多いため、内定の段階で個別に確認する必要がないのも理由の1つです。

転職候補として複数の企業の選考が進んでいる場合には、優劣が付けづらくどちらに行こうか悩むこともあるでしょう。そんなときは、オファー面談で得られた条件や回答が決め手となることもあるはずです。「こんな細かいこと聞いてもいいのかな?」と思わず、確認したい項目を事前に準備して臨むようにしましょう。

オファー面談で確認しておきたいポイント

それでは、実際にオファー面談で確認しておきたいことをいくつか見てみましょう。ここで紹介する項目以外にも分からないことや、他の人は気にしないけど自分には重要なことは確認するようにしましょう。

給与や交通費などの収入面

 
まずは何と言っても収入に関するところは、しっかりと確認しましょう。収入を上げるためというのが転職の動機になっている人は多いはずですから、後で気づくと後悔する原因になってしまいます。

給与や賞与については誰もが気にするところだと思いますが、残業代や交通費などもあります。また、家族手当てなどのような制度があるかどうかも重要ですよね。

手当ての中には、営業手当てや出張手当てのように特定の職種にしかないもの、企業独自の制度による手当てもあるはずです。その企業で働いているうちは当たり前だと思っていた手当てや福利厚生が、転職先では無いことに後になって気づくということは良くあるので、事前に確認するようにしておきましょう。

業務内容

 
わざわざ言うまでもないことですが、一番重要なのはどんな業務かということです。新卒採用の場合は、新入社員研修などをおこなった後で配属が決まります。しかし、転職の場合は即戦力としてすぐに業務に入るため、業務内容が分かっていないと支障をきたしてしまいます。

なかには、経験はあるがブランクのある業務内容や、これまで経験のない内容もあるかもしれません。その場合は、入社する前に勉強が必要になるかもしれませんよね。

入社直後は業務以外にも会社のルールなども覚える必要があるためバタバタします。少しでも早く新しい会社に慣れるためにも、できるだけ具体的な業務内容をオファー面談のときに確認しておきましょう。

休日数や労働時間

 
やりがいがあって楽しい仕事であっても、しっかり休みを取らないことにはパフォーマンスも下がってしまいます。仕事への熱意を伝えたり、自分をアピールしたいため、採用面談の段階では

  • 休みは年間何日あるか
  • 年休は取得しやすいか
  • 休日出勤はどの程度あるか

など、休みについては聞きづらいですよね。オファー面談で確認するようにしましょう。

また、サービス業や営業職の場合は休みのシフトについても確認しておいたほうがいいでしょう。サービス業では土日が稼ぎ時となるため、休みが平日になってしまうことは理解していても、「旅行や子供の運動会などイベントがあった場合は土日に休むことが可能なのか、基本的に土日は休めないのか」では大きく異なりますよね。

さらに残業時間がどの程度あるかも気になりますよね。仕事は遅くまでやっても収入を増やしたいという人は残業時間が多いほうがいいでしょうし、家族との時間を大事にしたいために早く帰りたいという人もいるでしょう。もちろん、繁忙期やそうでない時期によって残業時間は変わるものですが、

  • 月平均どのくらいの残業があるか
  • 時期によって残業時間に大きな差があるか
  • 定時退社日などがあるか

は教えてもらえるはずです。

将来のイメージ

 

  • 収入がいくら上がるから
  • 課長待遇で迎えてくれるから
  • やりたい業務内容だから

といった転職直後の待遇や環境を気にしないという人は少ないでしょうが、将来のイメージを持つことも重要です。

「転職前と比べて収入が20%増えたが、その後5年間は昇進や昇給がない」、「希望の部署への配属ではあったが、近い将来その事業から撤退することが決まっていた」というのでは、また数年後に転職を考えることになりそうですよね。

先のことですから、市場の変化に対応するために力を入れる事業が変わることはあるでしょうし、昇進や昇給は本人の能力次第でもあります。しかし、少なくとも転職の時点ではその事業を伸ばそうとしているかどうかは知っておくべきでしょう。また、課長までは比較的なりやすいが部長以上になるのは大変、といったような企業もあることから、平均的な昇進、昇給モデルについては聞いておきたいところです。

「平均的には課長から部長への昇進は3年程度」と知っておくことが出来れば、2年で部長に昇給した場合には高く評価されていることが分かりますし、5年経っても課長のままという場合は思うような評価が得られていないと判断することができます。

後になって後悔しないためにオファー面談での確認は必要

オファー面談で確認しておくべき内容をいくつか紹介しました。全てを1つ1つ確認していたら時間がかかってしまいますよね。なかには「わざわざ確認する必要があるの?」と思った人もいるのではないでしょうか。

たしかに基本給などが分からないまま転職をする人はいないため、採用面談のときや、それ以前にエージェントから伝えられることが多いでしょう。しかし、口頭で聞いたとしても変わることが無いとは言えません。

最初の提示条件と給与や賞与が変わる

オファー面談の中で提示される条件には当然給与や賞与に関するものもあります。その金額が最初に聞いていたのと違った場合、あなたならどうしますか。

理由もなく給与を下げて提示したのだとすると、悪質なやり方ですし、転職そのものを考え直すべきかもしれませんよね。しかし、次のよう場合はどうでしょう。

「2人採用の予定だったが甲乙付け難く3人の採用を考えている。当初の条件から少し下がってしまうが可能であれば入社してほしい」という説明があった

どんな事情があったにしても企業側の都合だけで一度提示した条件を変えるべきではありませんが、企業の思いは分かりますよね。

給与の提示額が変わるというのは極端な例かもしれませんが、試用期間が存在するために実際にもらえる給与が異なるというのは良くある話です。エージェントや採用面談担当から事前に提示された給与は、正式採用となった場合の金額で、それまでに数ヶ月の間は試用期間として別の給与額になるというものです。

提示されていた給与と試用期間の給与にどの程度の差があるかは分かりませんが、一ヶ月目から提示された給与がもらえると思っていると当てが外れてしまいます。また、試用期間の長さも何ヶ月程度のように曖昧な書き方になっていることもあるため、期間や試用期間が終わる条件を明確にしておきましょう。

交通費に上限がある

1日で考えれば交通費はそれほど大きな金額にはなりませんが、通勤は毎日ですよね。3ヶ月や6ヶ月の定期を購入となれば数万円となることも珍しくないため、通勤費の支給があるかどうかは提示されている場合がほとんどでしょう。

しかし、ただ「交通費支給あり」と書かれているだけでは、上限があるかどうか、通勤経路に制限があるかどうかが分かりませんよね。

都内に勤務先がある場合などは、近くに家を借りると家賃が高いため遠方から通うことも多いでしょう。前の勤務先にいるときに家を買ったためにそこから通うという人もいますよね。支給される交通費に上限があった場合、それを超える分は自腹になってしまいます。せっかく転職で給与が上がっても、交通費の負担額がそれ以上になっては意味がありませんよね。

また、通勤経路や通勤手段にも制限がある場合があります。一番多いのは、交通費の支給対象となるのが家から会社までの一番安い経路のみという制限です。

当然と言えば当然の制限なのですが、家から最寄り駅までの距離や乗り換えにかかる時間などを考えると、「数十円高くなるけど通勤時間が30分短くなる」経路があったりしますよね。通勤時間の長さは社員の負担になり、仕事にも影響するため、通勤時間が短くなるのであれば柔軟に通勤経路を選択していいという企業も増えていますので、確認してみるのがいいでしょう。

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残業時間の計算方法と残業代の上限

企業によって定時として決まっている勤務時間があると思いますが、その時間を超えて仕事をした場合、残業時間はどのように計算されているでしょうか。

定時を超えた時間については1分単位で残業時間として計算されるのであれば、働いた全ての時間に対して残業代が支払われることになりますが、そのような企業は少ないです。一般的には、15分単位、30分単位でそれ以下の時間については切り捨てて計算されることが多いのではないでしょうか。

なかには「1時間未満については残業として計算されない」という企業もあります。月の出勤が20日間だとして、毎日50分残らないと終わらない仕事量の場合、月に16時間以上もただ働きしていることになってしまいます。基本給がその分だけ増えているのであれば問題ありませんが、そうでなければ損した気持ちになりますよね。

また、最近はみなし残業のように一定数の残業時間を給与に含んだかたちで支給する企業もあります。何分単位で残業時間が計算されるか以外にも

  • 残業時間がみなし分よりも少なくても支給されるのか
  • みなし分よりも残業時間が多い月が続くことがあるのか

なども確認しておくべきでしょう。

オファー面談まとめ:しっかり確認した上で入社に臨もう

今回は、オファー面談の概要とともに、確認しておきたいポイントを紹介しました。オファー面談という聞きなれない名称ですが、説明を読んでみれば構えるほどのものではないことが理解できたのではないでしょうか。

待遇や環境など何かを改善するために転職を決めたとしても、新しい企業で1から働くということは大きな不安が伴います。詳細な条件を確認するとともに、疑問点を解消することの出来るオファー面談は有効に使いたいですよね。

すでに書いたように、ここで紹介した内容やそれ以外にも分からないことを全て確認していたら時間がいくらあっても足りません。

例えば、「やりがいのある仕事ができるのならば残業時間などはそれほど気にしない」という場合などは、残業時間について確認する必要はないでしょう。しかし、自分が重要だと思うことについては、どんなに細かいことでもしっかり確認して、安心して入社に臨むようにしましょう。

→条件交渉は転職エージェントにおまかせ